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がん検診がムダというのは本当なのか

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ほとんどの人では、40歳代後半を過ぎるとがんを生じる危険がしだいに高まります。

そこで、自覚症状がないうちに検診を行い、がんが生じている場合は早期に発見して治療する、これががん検診の目的です。しかしながら、がんの種類によって、がん検診の手順も、また検診の有効性も異なります。

そして「検診の有効性」とは、検診によって実際にがんが早期に発見されれば、それによって治療後の生存率が改善されるかどうかをいいます。近年、日本人の間で急増している大腸がんを例にとると、がん検診は、明らかに有効であることが広く認められています。

これ以外のがん検診で有効性が認められているのは、胃がん(海外では胃がん検診は行われていないので、日本国内のみのデータ)、乳がん(おもに海外のデータ)、まれに子宮頸がんなどです。肺がんの検診は胸部X線撮影によるものですが、この方法の有効性は諸外国ではすべて否定的(効果は見られない)であり、日本ではわずかに有効性を認めるデータがあるという状態です。

こうして見ると、がん検診は、一般に考えられているほどがん患者全体の生存率の改善にはつながっていないようにみえます。では、有効性がもっとも高いとされる大腸がん検診はどのように行うのかというと、最初の手順は、「便潜血検査」によって、便の中に血液が混じっていないかどうかを調べるものです。

大腸にがんやポリープ(前がん病変の腺腫)があると、そこを通過する便に血液が混じるので、これを検出することが目的です。一般に、がんがあるかどうかわからない不特定多数の集団の中から、がんの可能性のある人を選別する作業を「スクリーニング」あるいは「1次検査」と呼びます。

大腸がんでは便潜血検査がスクリーニングということになります。便潜血検査によってがんの疑いありと判定された人は、次の「2次検査」あるいは「精密検査」を受けるようアドバイスされることになります。

大腸がん検診の場合、精密検査では、腸にバリウム(造影剤)を入れてX線で検査をする「注腸」や、肛門から内視鏡を入れて大腸の内部を見る「大腸内視鏡検査」が行われます。後者では、がんの疑いのある腸壁の一部を内視鏡の先端についたハサミで切り取り、がん細胞かどうかを調べる「組織生検」を行います。がん細胞の存在が確認されれば、そこではじめて大腸がんと診断されます。

しかし、スクリーニングがつねに100パーセントの正確さで行われるわけではありません。実際にがんを発症している人が、スクリーニングで異常なしと判定されることもあります。というのも、たまたま採取した便の中に血液が混入していなかったために、検査で何も異常が見つからないこともあるからです。

また、精密検査で行われる注腸や大腸内視鏡検査でも、バリウムが腸内全体に行きわたらないとか、内視鏡カメラで見えにくい腸壁があったなどの原因で、検査を行った医師ががんを見落とすこともあり得ます。さらに、体の組織の内部にあるがん細胞は、このような検査方法で見つけることは困難です。

がん検診の方法はがんの種類によってさまざまに異なり、それぞれの方法には限界もあります。がんの種類によってはスクリーニングの手段がなく、これを行うことができないものもあります。そのため、検診結果で異常がないと言われたにもかかわらず、ある日別の場所でがんが発見されるということがないとは限りません。

現在のがん検診に見落としがあり得るとなると、それなら検診を受ける意味はないと考える人がいるかもしれません。しかし、がん検診を全面的に信頼するのも、逆に無用と考えるのもどちらも極論だといえます。がんの種類によっては、検診によって早期にがんが発見され、効果的な治療によってがんが完治し、社会復帰する症例も少なくありません。

がん検診はがんの早期発見のためであり、そこには不確実さもついてまわる、という基本的な理解が必要です。また近年、「人間ドック」を行う病院が増えており、その内容には、がん検診と健康診断も含まれています。

費用はかかりますが、最新の診断技術を導入している医療機関なら、がんの精密検査と同等か、ときにはそ以上の精度で、がんを見つけてくれます。ただこれを受ける場合には採血やCT撮影などの個々の検査ついては、あらかじめその目的について説明を受けるべきでしょう。

病院によっては、はじめから大腸がん検診の目的で注腸を行うところもあるようです。自分の健康や生命に関わる重要な問題を、病院や医師に全面的に任せるのではなく、検査の内容や目的を確認し、疑問点は説明を求めたうえで受診すべきだといえます。日本は、世界的に見てもがん検診にもっとも積極的な国であり、これまで国の財政支援によって、胃がん、肺がん、乳がん、子宮がん、大腸がんの検診が行われてきました。

しかし、財政の悪化などにより、これらの補助は1990年代末に打ち切られ、地方自治体の主体性に任されています。
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