がんは遺伝の影響があるとされています。
たしかに、がんになりやすい家系というものは存在しますし、タバコをたくさん吸うのにがんにならない人と、タバコもお酒もいっさいたしなまないのにがんになってしまう人がいるように、少なからず遺伝的な背景が関わっていることは明白です。
最近は遺伝子レベルの研究が進んで、がんの発症と先天的な遺伝子異常との因果関係が明らかになってきました。
たとえば「BRCA1」「BRCA2」と呼ばれる遺伝子変異を親から受け継いだ女性は6～7割の確率で乳がんを発症する、といったことも明らかにされています。ただし、かりにそうしたがんになりやすい遺伝子を持っていたとしても、その人が必ずがんになるわけではありません。
正常な細胞が致命的ながん細胞に成長するまでには数十年という年月がかかり、その過程には複数の遺伝子変異が起こります。要するに発がんの引き金になるのは、さまざまなところで発生する発がん因子であり、最終的にがんになるかならないかは生活環境のなかにどれだけ発がんの危険性が潜んでいるか、ということによって決まるといえあＭす。
やはり全体として、環境要因、つまり生活習慣の比重が遺伝要因より、はるかに大きな部分を占めているといえます。日本では1996年(平成8年)に「生活習慣病」という言葉が登場しました。
これは、日常の生活習慣と密接に関わって発症する疾病を総称した呼び名で、がん、心筋梗塞、脳卒中のいわゆる3大死因をはじめ、代謝疾患(糖尿病、高脂血症、高血圧、高尿酸血症、脂肪肝、肥満など)、アルコール性肝疾患、歯周病など、かつて成人病と呼ばれていた病気全般のことを指しています。
このような名称の変更は、従来とられてきた医療的な対策がすでに限界に達していることを意味しています。高齢化に伴って激増の一途をたどる成人病に歯止めをかけるためには、成人病対策の柱となっていた早期発見・早期治療だけに頼るのではなく、健康なうちからそうした病気にかからないように生活改善を図らなければなりません。
つまり、積極的な予防こそが根絶のカギを握る、という考えに基づいて生活習慣病という名称が生みだされたわけです。この「予防」という建設的なテーマの基礎を築いたのは、アメリカの医学界でした。
多種多様なライフスタイルや食習慣を持つ多民族の国アメリカでは、数十年前から疫学研究と呼ばれる分野が発展してきました。疫学研究とは、ある地域やグループにおける病気の発生条件と生活習慣との関係を長期間にわたって追跡調査し、統計的な立場から裏づけを行うというものです。
この大がかりな研究の積み重ねによって、病気と生活習慣との関連性が次々と明らかにされると、アメリカ政府はマックガバン氏を中心とした健康政策委員会を結成して、「ヘルシー・ピープル・2000」と銘打った全米規模の健康推進キャンペーンを展開してきました。
そんななかで、1982年代の後半にドールとビートという疫学者が、米国立がん研究所発行の学術誌にたいへん興味深い論文を発表しました。そこでは、「がんの発生原因の8～9割はライフスタイルによるものと推定され、食生活との関わりが全体の35%、喫煙に原因があるとされるのが30%、つまり食べ物とタバコの影響は両方合わせると全体の3分の2に及び、紫外線など環境因子とされるものや遺伝などの影響を大きく上回る」というものだったのです。
この報告を受けて、マックガバン委員会は高カロリー、高脂肪食を中心としたアメリカ人の食生活に警鐘を鳴らし、「望ましい食事のとり方」という目標を掲げました。
そして1980年代に入ると、国際的に権威のあるアメリカ国立がん研究所(NCI)が中心となり、食習慣とがんとの因果関係を裏づける研究が次々と実施され、5000あまりの論文が発表されました。
こうしてまたたく間にライフスタイル、とりわけ食生活と発がんとの関連性が世界中の注目を集めるところとなり、「がんの大部分は食品のとり方次第で防げる」という新たな考え方が定着してきたのです。
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