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がんの「5年生存率」は信頼できるか

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もっとも一般的に用いられる「5年生存率」とは、がんと診断された患者のうち、診断時の5年後に生きている患者の割合をいいます。

たとえば、2010年12月に肺がんと診断された100人の患者のうち、5年後の2015年12月までに70人が死亡し、30人が生きていたとしたら、これらの肺がん患者の5年生存率は30パーセントということになります。

また、特定の治療を受けた場合の5年生存率は、一般に、その治療を開始したときから5年後に生きている患者の割合で計算します。しかしこれはひとつの目安にすぎません。

というのも、10O人の患者はそれぞれ年齢や体質、それにがんの進行状態や診断・治療の開始時期などが一様ではないからです。がんがまだ発症した臓器にとどまっているうちに治療を始めた患者ばかりなら、当然ながら生存率は高く現れ、すでにリンパ節まで広がっていたり、あるいは遠く離れた別の臓器に転移した段階で治療を始めた患者が多く含まれていれば、生存率は著しく低くなるはずです。

したがって、信頼度の高い生存率のデータを得るには、患者のもっているさまざまな条件をなるべくそろえた調査データが必要になります。(現実にはそれは困難ですが)

がんの生存率は一般に5年後が問題にされ、1年生存率とか10年生存率という話はあまり聞きません。これには理由があります。がん細胞は、転移した直後には発見がきわめて困難なものの、5年以内にはほとんどが転移先で増殖し、がんとして成長し始めます。

このように進行したがんは、最新の治療技術でも治療は困難です。いいかえると、ある臓器で発生したがん(がん細胞)が5年以上たってから別の臓器で増殖を始めることは比較的まれであり、したがって5年間再発しなければ、さしあたり「がんが治った」とされるのです。

ただし進行が速く、発症後非常に早期に死亡することの多いがんについては1年生存率や2年生存率が、また発症後長く生きられるがんや再発が遅い時期に起こるがんについては10年生存率や15年生存率なども用いられます。

しかし、こうして5年間再発しなかったとしても、いちどがんになった人は、その後(転移によらない)第2、第3のがんが生じる確率が高いという事実があります。最近のデータでは、5年生存率を生き延びた"がんからの生還者(日本人)"のうち、毎年約7000人が、第2のがんを発症すると報告されています。

そして、第2のがんを発症した場合、その治療は、最初のがんの治療よりもずっと困難になります。したがって、治療後無事に5年経過したから「がんが完治した」と安心することには大きな疑問が残ります。

ちなみに、日本でがんの治療を受けてから5年以内に死亡する人は約120万人、5~15年間生きる人は約100万人となっています。ただし、生存率はがんの種類によって非常にばらついていまます。

胃がん、大腸がん、乳がん、卵巣がん、膀胱がん、前立腺がん、白血病などは、治療効果が明らかに向上し、生存率が高まっています。他方、肺がん、胆道がん、膵臓がんなどの5年生率には、あまり改善が見られません。

なお最近、同じがんでも、地域や病院によって生存率に大きな格差のあることが明らかになっています。これは、国内のがん医療技術が平準化していないことの現れと見られます。

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