かつて日本では、「がんは告知すべきではない」という意見が大勢を占めていました。
医師は、患者ががんであると診断したら、患者にはその事実を告げず、まずその家族を呼び出して、患者の病名を、ときには間接的な表現で告げたり、末期の場合は余命がどれほどかなどを説明したりしたのです。
そして、この事実を患者に告げるかどうかは家族の判断だとするシナリオが、でき上がっていました。そのため、家族が呼ばれればがん、呼ばれなければがんではないといった"暗黙のルール"がいわば伝統でした。
いまでも、地方の病院などでは、この慣習が生きているところがあるようです。これに対して、たとえばアメリカでは、がんは他の病気と同様、医師が本人にくわしく説明することが当然であり、医師の義務です。
自分の病気について医師が患者にくわしく説明しないとか、善意からとはいえごまかしの病名を言うなど、アメリカではほとんど考えられないことです。この最大の理由は国民性の違いにあるものの、いくつかの現実的な理由もあります。
第1には、医学が世界でもっとも進んでいるアメリカですが、その医療制度が日本とは大きく異なることです。そして第2には、アメリカが名だたる"訴訟の国"であることです。国民のほとんどが健康保険に加入し、比較的安く平等な医療を受けられる日本に比べ、アメリカでは公的な保険制度が充実してはいません。
この国では、医療保険は民間の保険会社のビジネスです。そのため国民が医療を受けるには、多額のお金が必要になります。とくにがん医療には高額な医療費がかかるので、医師は病名をはっきりさせないかぎり、高額な治療費を請求する説明がつきません。
また事実を隠してがん治療を行ったり、逆に適切ながん治療を行わなかった場合には、患者が医師や病院を訴えることになります。このような原因で起きた訴訟では患者が勝利する例が多く、敗れた医師は、個人的に多額の損害賠償を支払うこともめずらしくありません。
そのためアメリカの医師は、訴訟に備える特別の保険に加入しています。これは、個人の権利意識が非常に強いことが社会現象として現れているアメリカの一面であり、医師ががんを告知しなければ訴えられるなど、権利意識の薄い日本人には分かりにくいことです。
しかし日本でも最近では、がんの告知は一般的になってきました。理由のひとつは、がんの医学的解明と治療法が著しく進んだ結果、早期に発見して適切な治療を施せば、がんは必ずしも不治の病ではなく、少なくとも延命が可能であるという認識が広まったことにあります。
別の理由は「インフォームド・コンセント」つまり医師による適切な説明と患者の同意による治療、という考え方が広がったことです。これによって、患者自身も治療の選択に参加できるようになるものの、その前提として告知が不可欠です。
というのも、患者ががんの特定の治療を受けるべきか拒否すべきかを判断するには、患者ががんや治療方法について知識を深める必要があるからです。さらに別の理由として、日本人にも、個人の権利意識が高まってきたことがあげられます。
がんの告知に積極的な医師とそうでない医師がいるという見方もありますが、これには、患者側の考え方も大きく影響しています。医療の世界もしだいにアメリカ型の合理主義に変化しつつあるものの、がんとわかっても告知されたくない、知らないままでいたいと思う人がいるなら、医師はそれを尊重せざるを得ません。
日本では2人に1人はがんになり、3人に1人はがんによって死亡します。いまは、健康な人でも、自分がそうなったときに告知を希望するかしないかをふだんから考えておき、近親者にその意思を伝えておく、といった配慮が求められています。
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